SDGsの17目標は、貧困、飢餓、健康・福祉、教育、ジェンダー、水、エネルギー、働きがい、産業と技術革新、不平等、住み続けられるまちづくり、消費と生活、気候変動、海の豊かさ、陸の豊かさ、平和と公正、グローバル・パートナーシップと多様な領域を網羅しています。実は、これらのほとんどすべてが、経済学院において研究できる内容と密接に関連しています。

貧困や飢餓、水問題、不平等といった問題は、開発経済学、厚生経済学、公共経済学などの領域がカバーしています。また、ジェンダーを巡る議論は、経済学においても経営学においても広く活発に展開されています。気候変動、および海や陸の豊かさとグローバル・パートナーシップとは切り離しづらい目標であり、これらについては環境経済学、国際経済学、国際経営論などの学問領域が研究対象としています。そして、消費と生活は、経済学分野・経営学分野・会計ファイナンス分野のそれぞれが正面から取り扱っていますし、教育経済学や平和の経済学のように、一見経済とは関係のなさそうな事象を扱う学問分野もあります。さらに、計量経済学や経済統計学、オペーレーションズ・リサーチ（OR）などの学問領域は、17目標のいずれを問わず、分析や考察のための基礎となる計量的・数量的接近を可能とします。このように経済学院で学べることは多様です。

現代の世の中は、あらゆることが経済活動と密接に関わっており、経済活動とSDGsとも密接に関わっています。このように考えていくと経済学院は、SDGsを理解するための最適な大学院であるといえるでしょう。